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SESSION未来対談

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ビッグデータ、AI、IoTなどの
先端デジタル技術の活用によって
ビジネスやサービス、さらには人の生活
スタイルもが大きく変わろうとしている。
そんな中で、JSOLがどんな未来に
向かっていこうとしているのか?
JSOLで今まさに起こりつつある
イノベーションを、
二人のキーパーソンに語ってもらった。

  • K.Hommaデジタルイノベーション事業本部 
    副本部長
    1996年入社

  • M.Saito経営企画本部 
    経営企画・総務部長
    1997年入社

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これまでに蓄積した強みを活かし
次なる成長を目指す

  • M.Saito

    JSOLは、前身となる日本情報サービス、日本総合研究所時代からの優良なお客様との信頼関係をベースに成長してきました。先進的な事業活動を展開する企業グループとのプライム案件を通じて蓄積してきた経験や技術は、私たちが次の成長を目指すうえでも貴重な資産だと思います。
    ※プライム案件・・・プロジェクトの元請けとして、お客様と直接契約を結ぶ案件

  • K.Homma

    確かに、これまでの実績は大きな強みです。私が営業時代に担当したERP(統合基幹業務システム)については、日本国内でも先行的な取り組みを進めた結果、特定の業界においてリーディングカンパニーの多くが当社のお客様であるという状況です。またCAE(Computer Aided Engineering)の領域でも、電磁界解析ソフトが日本の自動車メーカーに重要な部品を納入するサプライヤーのほとんどに採用されるなど、我が国のものづくりを支える存在となっています。

  • M.Saito

    「優良なお客様を持つ」ということに加えて、「お客様といっしょに困難を乗り越えよう」という強い姿勢もJSOLの技術や製品の優位性の源泉となっているのではないでしょうか。2009年1月にNTTデータと業務・資本提携してからは、提供できるサービスが拡大するなど、業務領域の変化もありましたが、お客様との関係性をビジネスの根幹として大切にする姿勢は一貫しています。

  • K.Homma

    私は長く営業を担当していますが、お客様との付き合い方には強いこだわりがあります。私たちの仕事は、システムをつくることでなく、そのシステムによってお客様の経営課題を解決すること。その目的のためには、お客様の要望に率直に「No!」と言うこともあります。時にはお客様と衝突することもあるかもしれません。しかし、目的に対してぶれない姿勢を持つことが、最終的にはサービスの質の高さとなり、お客様満足につながると確信しているからです。

  • M.Saito

    豊富な実績やお客様との関係の他にJSOLの強みをあげるとすれば、人財ではないでしょうか。「この領域は有望だ」と判断したら、ビジネス化が見えてくる前の段階であってもしっかりと投資をして、人財を育成していこう」という文化があります。ERPシステムの事業展開をスタートした時も、「日本で研修ができなかったので、ベルギーに社員を派遣した」ということがありました。

  • K.Homma

    人財教育については、現在も特に新入社員に関しては手厚く実施しており、投資もかなりの高水準で行っています。教育コンテンツの中身や提供方法が、外部機関からも高く評価されています。教育を重視する方針は継続していくでしょうから、これから入社してくる若い人材にとっては、とても恵まれた環境にあるといえるのではないかと思います。

DX(デジタルトランス
フォーメーション)の
波をとらえて
新しいJSOLへ進化する

  • K.Homma

    「5年後10年後ICT業界がどうなっているか」を見通すことはかなり困難です。というのも、私たちの想像を超えて、デジタル技術がエクスポネンシャル(指数関数的)に進化していくからです。もしも医療や製薬の領域がデジタル化により画期的な出来事が起こると、人生100年時代どころか、200年時代さえ現実味を帯びてくることもあり得るでしょう。

  • M.Saito

    デジタル化への取り組みは、どの分野のお客様にとっても企業戦略そのものといえます。現在、DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉が注目されていますが、「DXレポート」(経済産業省)では、 2025年までに古い技術や人材に依存したシステムを集中的に刷新できないと日本企業が国際競争力を失ってしまうという「2025年の崖」問題が指摘されています。そうした中でJSOLには、信頼できるICTパートナーとしてお客様のデジタル化を着実に推進する役割が求められています。

  • K.Homma

    JSOLでは現在、私が所属するデジタルイノベーション事業本部を中心に、先端デジタル技術を活用し、自社の新サービスを創造するとともに、お客様の業務革新への貢献を加速するための体制づくりが行われています。高度な物理、数学の知識を持つ専門人材・データサイエンティストを組織化しAI技術を駆使してお客様が保有する膨大なデータから従来にない価値を生み出す「データドリブン型」のソリューションをつくりだそうとしています。

  • M.Saito

    デジタルイノベーション事業本部がハブとなり各事業本部をつなぐことにより、商品管理、ヘルスケア、金融、インフラの保守、農業など、多種多様な業務領域・産業領域で、データドリブン型の新サービスへの取り組みが進展しています。これから入社してくる人は、社会イノベーションの真っただ中という、実にエキサイティングな環境に飛び込んでくることになります。

  • K.Homma

    斎藤さんがいうエキサイティングであると同時に、グローバル化が進む環境が待つといえます。たとえば、金融業向けにAI技術で取引先の口座情報などの動態データを分析することで取引先の景気状況を検知する「AI業況変化検知サービス」を発表していますが、北米や欧州のフィンテック関連の展示会に参加するといった活動も積極的に行っています。

  • M.Saito

    確かにインターネットがビジネス基盤ですから、「グローバル市場へ」という機運が高まっていますね。そうしたマーケティングにおいても開発においても、JSOLは新しいことにチャレンジをし続けていこうとしています。「一回覚えたことが一生使える」という世界ではありませんから、若い人材に求められるのは、「学び続けること」だと思います。

  • K.Homma

    ICTの領域は、新しい技術やサービスが日々大量に生まれてくるわけですが、新しい技術を理解するだけではダメ。社会やお客様が抱える課題にフォーカスし、そこに新しい技術をマッチングさせて、課題解決や新しい価値を創出できるかが重要です。今JSOLはどんどん面白くなってきていると感じます。若手が自らイノベーションにつながるアイデアを考え、企画し、マーケットに対して提案をしていく活動が活発になっています。主体的に考え、調べ、周囲を巻き込んで行動していける人なら、JSOLで活躍することができるはずです。