#cnt01 #cnt02 #cnt03 #cnt04 #cnt05 #cnt06 #cnt07 #cnt08 #cnt09 #cnt10 #cnt11

大日本住友製薬 様

JSOLは大日本住友製薬合併により誕生した際の、根幹システム統合を統括しました。JSOLではこれまでにも製薬業界において、統合化、分社化によるR/3導入の実績を数多くもっており、今回もその実績を活かし最適な戦略的システムの基盤構築をご提供することができました。

▲ ページトップへ

シミックホールディングス 様

医薬品開発支援の日本におけるパイオニアであるシミックホールディングス株式会社様。
事業成長やM&Aによるグループの拡大に伴う基幹システムの併存は、ITガバナンスや連結会計の精度確保などに大きな課題となっていました。
このリスク拡大に、JSOLをパートナーとして取り組んだのがSAPRERPによる新たな統合情報基盤の構築でした。
本格稼働を始めた新基盤は、経営の高度管理と"One-CMIC"というグループシナジーの創出をもたらしています。

▲ ページトップへ

田辺三菱製薬 様

田辺三菱製薬様とJSOLは、医療機関や医療関係者への資金提供情報を集約管理する
“医療関係者支払情報集約システム”を構築しました。
資金提供などの情報を正確に収集・集計するには、基幹システムや営業支援システムなどとの緻密な連携が不可欠です。
既存システムを活用して開発コストを抑え、それぞれが独立していた業務フローの改善にもつながった取り組みをご紹介します。

▲ ページトップへ

資生堂 様

資生堂様および同社の販売会社である資生堂販売株式会社様において、近年の販売チャンネルや価格の多様化および化粧品市場の激しい競争にうち勝つため、これまで自社開発のシステムで行ってきた販売・物流、会計業務を標準化、効率化することで、国内外の事業の環境の変化に素早く柔軟に対応し、内部統制にも対応できる仕組みを構築するためSAP ERP 6.0を導入。

▲ ページトップへ

ホシザキ電機 様

グループ経理会計システムを「Biz∫会計」を基軸に刷新し、新システムを稼働させました。親会社および国内販売会社15社のシステム連携を改善するだけでなく業務フローの標準化も実現し、将来的にはIFRS(国際会計基準)への対応や内部統制の強固な基盤を構築するのが狙いでした。JSOLはシステムインテグレーターであると同時にBiz∫事業推進のパートナーとして、ホシザキ電機様のプロジェクトと次なる成長への基盤整備を支えました。

▲ ページトップへ

富士テクノサービス 様

スバルグループのエンジニアリング会社として自動車、航空機、環境機器などの設計や実験、CAE解析などの受託業務を行う富士テクノサービス。製造業の開発競争が激化するなか、「頼りになるパートナー」としのスペシャリスト集団を目指す同社は、「CAE室」を開設して衝突解析や剛性解析の強化に着手した。さらにJSOLのコンサルティングを導入して、解析能力の向上に取り組んでいる。

▲ ページトップへ

三菱自動車 様

三菱自動車工業株式会社様では自動車開発の効率化と安全性能の向上を両立させる取り組みの一環としてCAE(Computer Aided Engineering)の活用をいっそうおし進めています。自動車ボディの衝突解析にJSOLが提供するLS-DYNAを使用するだけでなく、逆解析ソルバーHYCRASHを用いて素材の加工硬度を取り込んだ衝突解析を行い、短時間で精度の高いシミュレーション結果を得て、それを設計や成形、さらに部品サブプライヤー様とも共有しています。

▲ ページトップへ

イズミヤ 様

2012年11月イズミヤ株式会社様は、JSOLが提供するメインフレームとオープンシステムを統合した最新のシステム基盤によるホスティングサービスの利用を開始されました。イズミヤがJSOLのホスティングサービスを選択した背景には、次なる成長に向けた課題解決に的確に応えるJSOLの先進的なサービス体制がありました。

▲ ページトップへ

徳間書店 様

総合出版の株式会社徳間書店様は、JSOLの支援のもとERPパッケージ「Biz∫(インテグラル)会計」とクラウド型の会計システム基盤を構築し、本格稼働を開始しました。
Biz∫会計が備える日本の商慣習を熟知した各種の機能だけでなく、
周辺システムとの高い連携性能、クラウド型サービスの利用によるセキュリティーの確保と運用コストの削減など、システム刷新効果の早期実現がもたらされました。

▲ ページトップへ

中国銀行香港支店 様

中国銀行様は2003年以来のJSOL『SWIFTサービスビューロ』のユーザーであり、香港支店でも『SWIFTサービスビューロ』への加盟をご決断いただきました。
今回の加盟により、同行の国内拠点と香港支店を相互のバックアップ拠点として利用することが可能となり、グローバルBCP(事業継続計画(Business continuity planning))環境が実現しました。平時より両拠点で同じシステムを利用することで、実際にBCPが発動した際にも、業務遂行上の困難さを低減することができ、より確実に業務を継続することが可能となります。

▲ ページトップへ

自治体・外郭団体 様

自治体が抱える様々な課題を解決するためには、自治体の実情を踏まえ、今後の「あるべき姿」を明確にした上で、効果的かつ現実的な「計画策定」と、計画を適切に実現していくための「実行体制」の確立が不可欠です。 JSOLでは、自治体の情報システムの現状を全庁的な視点から分析・評価することにより、課題を明確化し、ICTガバナンス強化や行政情報システムの全体最適化を目指した将来のあるべき姿の定義、さらにその推進を行うための実行計画を具現化するための支援を実施しています。

▲ ページトップへ