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STRENGTHS数字で表すJSOLの強み
プライム案件の割合
JSOLは、ITコンサルティングからシステム構築・運用まで、ITソリューション提供における全工程に携わる、“ITサービスコーディネーター”です。「プライム案件の割合95.2％」はこうしたJSOLのあり方を示しています。お客様の課題を引き出し、システムの機能や業務プロセスとして解決する方法を示し、実現に向かってプロジェクト全体を指揮する、そうした全てのプロセスに携わるJSOLだからこそ、“お客様のビジネスモデルの変革・経営改革”を担っていると言えるのです。
※プライム案件…プロジェクトの元請けとして、お客様と直接契約を結ぶ案件のこと。
パートナーシップの継続率
お客様のビジネスの成功と成長をITの力で実現するために、JSOLは最適な解決方法と的確な技術の選択や組合せで、お客様にITソリューションを提供しています。JSOLの姿勢は、共に経営を担う“真のパートナー”として多くのお客様にご支持いただいています。「パートナーシップ継続率
84.0％」はそうした実績を端的に示しています。一度のプロジェクトで関係が終了することなく、多くのお客様と共に成長を続けていることは、JSOLの誇りです。
※売上上位50社のお客様内において、取引年数が3年以上のお客様の割合。
お客様の総合満足度
肯定的回答率
お客様の真の課題を発見し、ITの技術を活用し解決策を形にするためには、“技術力”と“コンサル力”が必要です。加えてJSOLではお客様のために主体的に行動できる自律した社員がプロフェッショナルだと認識しています。「お客様の総合満足度 肯定的回答率
88.6％」は、一人ひとりが自律したプロフェッショナル集団だからこそいただいた評価だと考えています。JSOLは今後も、“技術力”と“コンサル力”に主体性を兼ね備えたプロフェッショナル人財の育成環境を整え、お客様と共に、社会の新しい仕組み作りを牽引していきます。
※当社が実施した2023年度顧客満足度調査での、「JSOLへの総合満足度」に対するお客様の肯定的回答率。
取引社数
製造業界から流通・サービス業界、金融分野、公共分野まで、幅広い業種、業界のお客様のニーズにお応えできる。それは、ITコンサルティングからシステム構築・運用にいたるトータル・ソリューションを提供できるJSOLの強み。2023年は、日本を代表する企業をはじめ、1287社のお客様からパートナーとして認められて成長を支援しています。
女性社員の育児休業制度活用率
JSOLは、多様な個性が、それぞれのワーク・ライフ・バランスを実現し、力を発揮することが重要であり、社員と会社が共に成長し続けるために必要だと考えています。そのためには、『多様な働き方を支援する制度』だけではなく、『気兼ねなく制度を活用できる風土』が大切です。出産を経験した女性社員の「育児休業制度活用率100%」はその実績を示しています。近年では男性社員の育児休業制度活用も増えつつあります。JSOLは今後も、社員それぞれのワーク・ライフ・バランス実現を支援していきます。
※出産を経験した女性社員のうち「育児休業制度」を利用した社員の割合。
有給休暇取得平均日数
JSOLでは、『自分の働き方は自分でデザインする』という考え方があります。自身が考えるワーク・ライフ・バランスを実現する、自己研鑽の時間を確保する、リフレッシュする等、業務以外の生活も含めて、『自分の働き方は自分でデザインする』ことが、“質の高い業務”に繋がると考えています。「有給休暇取得平均日数 17.3日」は、こうした考えを体現した一つの結果だと考えています。会社全体で有給休暇取得を支援することは、JSOLがお客様の“真のパートナー”で在りつづけるために、大切な要素の一つだと考えています。
SAP AWARD OF EXCELLENCE
SAPジャパン株式会社が同社の優秀なパートナー企業を表彰する制度である「SAP AWARD OF EXCELLENCE」でプロジェクト・アワードを受賞しました。今回の受賞により、分社以前の日本総合研究所当時から通算で28回目の「SAP AWARD OF EXCELLENCE」受賞となりました。今後もさらにお客さまから信頼されるITパートナーを目指してより一層努力してまいります。
第6回日本オープンイノベーション大賞
分子動力学ソフトウェアGENESISの開発と社会実装における業績が評価され、グループ会社の株式会社理研数理、理化学研究所、医薬基盤・健康・栄養研究所、Quantum Simulation Technologies, Inc.と共に「第6回日本オープンイノベーション大賞」文部科学大臣賞を受賞しました。
※本制度は内閣府が我が国のオープンイノベーションをさらに推進するために、今後のロールモデルとして期待される先導性や独創性の高い取組を称える制度です。
健康経営優良法人2024に認定
社員の健康増進並びに健康課題への取り組みが評価され、2024年3月11日付で「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定されました。今回で4年連続となりました。
※本制度は日本健康会議が進める健康増進の取組や地域の健康課題に即した取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。
新・ダイバーシティ経営企業100選に選出
柔軟な働き方を実現する諸制度の導入や、職場活性化・社員の自律を促進する取り組みが評価され、経済産業省が実施している「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選出されました。